自毛植毛のデータ｜出典が確認できる統計だけを集めた【2026年最新】

前提：植毛の数字の多くは、原典が存在しない

この記事は、自毛植毛にまつわる統計だけを集めたものです。 ただし、普通の「データまとめ記事」とはつくり方が違います。 数字を集めるより先に、数字を捨てる作業をしました。 きっかけは、検索上位の記事を数十本読んだときの違和感でした。 たとえばこういう数字が繰り返し出てきます。 「FUEの生着率93.6%、FUTの生着率94.1%（11研究のメタアナリシス）」 一見すると、きわめて具体的で信頼できそうに見えます。 小数点まである。研究数まで書いてある。 そこで、その11研究のメタアナリシスを探しました。 PubMedで検索し、系統的レビューを当たり、引用元をたどりました。 見つかりませんでした。 見つかったのは、同じ数字を書いている日本のクリニックのブログと、そこから転載したと思われるアフィリエイト記事だけです。 論文はどこにもない。 出典として論文名も、著者名も、掲載誌も、DOIも、どこにも書かれていない。 数字だけが、出典なしでコピーされ続けている。 これは「生着率93.6%」に限った話ではありません。 「トルコが世界の植毛の60〜70%を実施している」 「日本国内の年間植毛件数は◯万件」 「患者満足度99%」 どれも、一次資料にたどり着けません。 そこで、この記事の方針を決めました。 ① 発行元・調査時期・　 標本数（n数）・　 出典URLの4つが　 すべて確認できた統計だけを　 載せる ② 確認できなかった数字は、　 「なぜ使わないか」を　 表にして開示する ②こそが、この記事の核心です。 載せた数字より、載せなかった数字のほうが、読者の役に立つ—— そう考えています。 出典が示せない数字は、その数字が正しいか間違っているか以前の問題です。 検証できないものは、根拠になりません。

日本皮膚科学会ガイドライン：推奨度A〜Dの階層

日本で、薄毛治療の各手段に公的な性格を持つ評価を与えている文書はひとつだけです。 日本皮膚科学会「男性型および女性型脱毛症診療ガイドライン2017年版」 日本皮膚科学会雑誌127巻13号 2763-2777頁（2017年）に掲載され、2026年7月時点でこれが最新版です。 各治療法にA〜Dの推奨度が付されています。 A：行うよう強く勧めるB：行うよう勧めるC1：行ってもよいC2：勧められないD：行うべきではない このうち、自毛植毛術は男性型脱毛症で「B」、女性型脱毛症で「C1」。 そして—— 人工毛植毛術は男女とも「D」。「行うべきではない」です。

「自毛植毛＝C1」という誤記が広まっている

検索してみると、「自毛植毛は日本皮膚科学会のガイドラインで推奨度C1」と書いている記事がいくつも出てきます。 これは誤りです。 正確には—— 男性型脱毛症に対する自毛植毛術：推奨度B女性型脱毛症に対する自毛植毛術：推奨度C1 C1は女性型に対する評価です。 男性型に対してはBが付いています。 なぜ間違うのか。 推測ですが、ガイドラインの表を斜めに読んで、C1の行だけを拾ったのだと思います。 小さなミスに見えますが、影響は小さくありません。 BとC1では、「行うよう勧める」と「行ってもよい」で、意味が違います。 読者が治療を選ぶときの判断材料が変わってしまう。 出典を実際に開いていれば、起きない誤りです。

ISHRS Practice Census：世界の植毛はいま何株か

世界の植毛の実像を定点で追っている調査は、実質的にひとつしか見つかりませんでした。 ISHRS（International Society ofHair Restoration Surgery／国際毛髪外科学会）のPractice Censusです。 数年おきに医師会員へアンケートを行い、グラフト数・患者数・市場規模などを推計しています。 最新は2025年5月公表の「2025 Practice Census」（2024年の実績が対象）。 まず数字を並べます。

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※ISHRS「2025 Practice Census」（2025年5月公表・2024年実績）。医師会員946名に配信し、247名が回答（回答率26%）。標本誤差±5.4%（信頼水準95%）。悉皆調査ではなく会員アンケートです。

世界の手術件数は70万件超（2021年推計）

ひとつ前の版、2022年公表のPractice Census（2021年実績）には、市場規模の推計が載っています。 世界の植毛手術件数：703,183件（2021年・推計）世界市場規模：45億ドル そしてもうひとつ、実務上きわめて重要な数字があります。 会員の68%が、「望む結果を得るのに必要な手術は平均1回」と回答。 2016年時点の推計では平均5回とされていました。 5回 → 1回。 技術とデザインの計画性が向上した結果と読むのが自然でしょう。 ただし、これも822名中197名回答（回答率24%／標本誤差±6.1%）のアンケートです。 「1回で終わる」と断定できる根拠ではありません。 回答した医師の68%がそう答えた——それ以上でも以下でもない。

合併症の統計：査読論文が示す発生率

自毛植毛のリスクについては、査読を経た論文が複数あります。 クリニックの「リスクはほとんどありません」という説明より、こちらを読むべきです。 まず、2025年に発表されたシステマティックレビュー＆メタアナリシス。 45研究を解析し、観察研究に含まれる患者2,353人のうち442人（約18.8%）が何らかの合併症を報告しています。 約5人に1人。 決して「ほとんどない」数字ではありません。 ただし、内訳を見ると印象が変わります。 合併症のうち最多は疼痛・不快感で、合併症例の63.57%。 そして重篤な合併症は稀で、多くは一過性と論文は結論づけています。 「合併症は多いが、重いものは少ない」—— これが査読論文の示す像です。

FUT後の瘢痕・ケロイドは最大15.1%

2026年にFrontiers in Medicineに掲載されたFUE植毛の合併症レビューは、より細かい数字を出しています。 全体の合併症発生率：1.2〜4.7%術後毛嚢炎：12.11%感染：最大11% そして、最も重い数字がこれです。 FUT後の肥厚性瘢痕・ケロイド：最大15.1% ドナー部で最多の合併症とされています。 FUT（ストリップ法）は、後頭部の皮膚を帯状に切除して縫合します。 線状の傷が残る術式です。 その傷が肥厚性瘢痕やケロイドになる可能性が、最大で15.1%—— これは術式を選ぶときに知っておくべき数字です。 FUTの株単価はFUEより安い院が多く（紀尾井町クリニックでFUT 660円／FUE 990円）、費用面での魅力は確かにあります。 ただし、その差額と15.1%という数字を、同じ天秤に載せる必要があります。 また、ショックロスについても記載があります。 術後2〜6週に発現し、通常3〜6か月で回復。 一時的な現象であり、永久的な脱毛ではない——という点は論文でも一貫しています。

FUT vs FUE：生着率の比較には論文がある。ただしn=3

「FUTのほうが生着率が高い」「いや、FUEも変わらない」 ——この論争に対して、同一患者で左右を比較した論文が1本だけあります。 Josephitis & Shapiro (2018)Hair Transplant ForumInternational28(5):179-182 結果は—— 生着率の差は約1%毛髪本数の差は約6% つまり、臨床的に意味のある差はほとんどなかった。 ただし。 この研究の被験者は3名です。 n=3。 極小サンプルです。 この論文を根拠に「FUTとFUEの生着率は同じ」と断定することはできません。 「同一患者・左右比較という質の高いデザインで、3例において差はほぼなかった」 ——書けるのは、ここまでです。 この留保を書かずに数字だけ引用している記事が多いので、あえて強調します。 生着率そのものの考え方は自毛植毛の生着率は何%が現実的かで整理しています。

日本の薄毛統計：潜在層が顕在層を上回る

日本国内で、薄毛に関する大規模調査を継続的に行っているのは、リクルートのホットペッパービューティーアカデミーです。 2025年10月16日発表の「薄毛に関する意識調査2025」は、スクリーニング調査n=50,000。 かなりの規模です。 その結果で、最も示唆的だったのがこれです。 「薄毛である」16.2%「薄毛ではないが、　薄毛が不安」21.3% 不安を抱えている層のほうが、実際に薄毛である層より多い。 潜在層が顕在層を上回っている。 この構図が、薄毛ビジネスの市場構造をそのまま説明しています。

薄毛が気になり出す平均年齢：男性38.6歳／女性42.1歳

同アカデミーの2024年版には、別の重要な数字があります。 薄毛が気になり出した平均年齢：男性38.6歳女性42.1歳 （スクリーニング n=50,000／本調査 n=2,065／2024年7月調査） そして—— 20代男性が薄毛対策にかけてもよいと考える金額は月7,475円で、全世代で最も高い。 若い層ほど、支払意思額が高い。 この2つの数字を並べると、薄毛市場の需要曲線が見えてきます。 気になり始めるのは30代後半。しかし最も金を出す意思があるのは20代。 つまり、「まだ薄くないが、将来が不安な20代」が、最も価格に対して寛容な層です。 広告がどこに向けて打たれているかを考えるうえで、知っておいて損はない数字だと思います。

日本人男性のAGA有病率は約30%。ただし出典は2004年

「日本人男性のAGA有病率は約30%」 この数字は、ほぼすべてのAGA関連記事に登場します。 出典を辿ると、板見智「日本人成人男性における毛髪（男性型脱毛）に関する意識調査」日本医事新報No.4209, pp.27-29に行き着きます。 2004年の調査です。 年代別の内訳はこうなっています。 20代：約10%30代：約20%40代：約30%50代以降：約40%全年齢平均：約30% この数字は日本皮膚科学会のガイドライン2017年版にも引用されており、その意味で一定の信頼性があります。 ただし—— 2004年の調査です。20年以上前です。 この20年で、食生活も、平均寿命も、AGA治療薬の普及状況も変わりました。 「約30%」を現在の日本人の有病率としてそのまま使うことには、留保が必要です。 にもかかわらず、2026年の記事が2004年の数字を現在形で書いている。 それが問題だとまでは言いません。他に大規模調査が存在しないからです。 言いたいのは、「2004年の調査である」と明記しないまま使うことのほうです。 明記すれば、読者は自分で割り引いて読めます。

トラブルの統計：国民生活センターと行政処分

効果の数字と同じくらい、トラブルの数字を見ておく必要があります。 こちらは公的機関の統計が存在します。 国民生活センター（PIO-NET／全国消費生活情報ネットワークシステム）の美容医療に関する相談件数です。 2018年度：1,980件　　↓2022年度：3,709件 5年で約1.9倍。 そして、より深刻なのが危害情報です。 2024年度、医療サービスに関する危害情報1,255件のうち、美容医療関連が877件（69.9%） 医療サービスの危害情報の約7割が美容医療。 自毛植毛はこの「美容医療」の一部です。

2026年3月、東京都が育毛剤の通販事業者に措置命令

直近の行政処分の例です。 2026年3月23日、東京都が育毛剤の通販事業者に措置命令を出しました。 不当表示の内訳は—— 優良誤認：5件ステルスマーケティング告示違反：2件　計7件 具体的には、合理的な根拠のない発毛効果の表示、架空の使用前後比較画像などが挙げられています。 これは育毛剤の事案であり、自毛植毛ではありません。 ただし—— 「合理的根拠のない効果の表示」「架空の使用前後比較画像」 この2つは、薄毛領域の広告に共通して見られる違反パターンです。 当サイトが症例写真・ビフォーアフター写真を一切掲載しない理由も、まさにここにあります。 医療広告等ガイドラインは、術前術後の写真の掲載に厳格な条件を課しています。 そして患者の体験談・口コミの広告利用は禁止されています。 「植毛 口コミ」で検索すれば、体験談を並べた記事がいくらでも出てきます。 当サイトはそれをやりません。 代わりに、出典が確認できる統計だけを置きます。 この記事は、その方針の実演でもあります。

海外植毛の統計：査読論文と英国政府の渡航情報

海外植毛、とくにトルコの植毛については、ネット上に出所不明の数字が最も多く出回っている領域です。 だからこそ、出典が確認できるものだけを書きます。 まず、2025年にAesthetic Plastic Surgery誌に掲載された植毛ツーリズムの査読論文。 指摘されているのは以下の点です。 ・年間約10億米ドル規模の　市場である・無監督の技師による　施術が行われている・おとり商法　（安価な広告価格で誘引し、　　現地で追加請求）・規制当局が報告する　高い合併症率 「無監督の技師」—— つまり、医師ではない人物が施術しているケースが論文で指摘されている。 これは体験談ではなく、査読を経た論文の記述です。

英国政府：2025年にトルコで美容医療後に死亡した英国民は7名

英国政府（外務・英連邦・開発省／FCDO）は、トルコへの渡航情報のなかで医療処置に関する注意喚起を行っています。 2025年に、トルコで医療処置を受けた後に死亡した英国民は7名。 これは植毛に限った数字ではありません。 美容医療全般（美容外科・歯科なども含む）が対象です。 この留保を書かずに「トルコ植毛で7名死亡」と書くのは、明確な曲解です。 しかし、7名という数字が政府の渡航情報に記載されている事実は、重い。 英国はトルコへの医療ツーリズムが最も盛んな国のひとつです。 その国の政府が、渡航情報のページに死亡者数を書いている。 日本から見たトルコ植毛の判断材料としては、体験談100件よりこの1行のほうが情報量があります。 国内とトルコの比較は国内植毛とトルコ植毛を同じ条件で比べる、トルコ植毛の全体像はトルコ植毛の費用とリスクで扱っています。

ISHRSの「闇植毛」会員調査：グラフト数の水増しが報告されている

ISHRSは、無資格者による植毛（同学会は”illegal hair transplant”と表現しています）について、会員調査と警告を公表しています。 ・会員の63.27%が、　「他国での無資格者による植毛は　　深刻な問題」と　10点満点で8以上と回答 ・77.5%の会員が、　年に6件以上の　失敗植毛の修正症例を　診ている ・報告された被害には、　グラフト数の水増しが　含まれる　（4,000〜6,000株と　　説明されて、　　実際は半分程度） グラフト数の水増し。 これは費用の話に直結します。 株単価で契約したはずが、実際に植えられた株数が半分だったとしたら、実質的な単価は2倍です。 そして患者には、植えられた株数を検証する手段がほとんどありません。 なお—— この調査については、調査年とn数が公表されていません。 したがって当サイトは、「ISHRS会員調査によると」という留保つきでのみ引用します。 63.27%という小数点2桁の数字が出ているにもかかわらず、分母が分からない。 そういう数字です。 それでも載せるのは、発行元が国際学会であり、公表URLが存在するからです。 載せない理由がない代わりに、限界も書く。 それがこの記事のルールです。 失敗植毛の修正については自毛植毛の失敗パターンと修正手術で整理しています。

使わなかった数字：なぜ載せないのかを開示する

ここからが、この記事の本題かもしれません。 調査の過程で見つけたが、一次資料に到達できなかったために採用しなかった数字を、すべて開示します。 普通、記事には「使った数字」しか書きません。 使わなかった数字を書く記事は、ほとんどありません。 しかし、薄毛・植毛の領域では、出回っている数字のかなりの部分が検証不能です。 だから、「この数字は根拠がない」と名指しで書くことに、実用的な価値があります。 以下の6つは、当サイトが意図的に使わなかった数字です。

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※上記はいずれも、2026年7月時点で筆者が一次資料の所在を確認しようとして到達できなかった数字です。「数字が間違っている」と主張するものではなく、「検証できないため根拠として使えない」という判断です。今後、一次資料が確認できた場合は本文に追記します。

統計の読み方：n数・回答率・標本誤差

最後に、この記事に載せた統計を正しく読むための注意点をまとめます。 数字は、それ自体では何も言いません。 どう集めたかで、意味が変わります。

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※上記は、本記事で採用した統計それぞれの限界を、筆者が各出典の記載にもとづき整理したものです。統計を引用するときは、必ず出典の「調査方法」の項を確認してください。

「回答率26%」が意味すること

ISHRSのセンサスは、この分野で最も引用される統計です。 しかし、回答率は26%。 946名に送って、247名が答えた。 699名は答えていません。 答えなかった医師の診療実態が、答えた医師と同じである保証はありません。 これを「選択バイアス」と呼びます。 学会活動に熱心で、症例数が多く、最新術式を採用している医師ほど、アンケートに答えやすい—— そういう傾向があれば、平均グラフト数は実態より高く出る可能性があります。 だから「世界の平均は2,347株」を、「あなたに2,347株必要」と読んではいけません。 これはISHRS会員のうち、アンケートに答えた247名の診療における平均です。 それ以上のことは言えない。 統計を正確に読むというのは、そういう地味な作業です。 そして、その地味さを省略した瞬間に、数字は宣伝文句に変わります。